こんにちは、ミムです。今回は投資をするメリットについて紹介します。
投資をするメリット
投資をメリットは、お金を増やせることです。読者の皆さんも、お金はあった方が良いですよね？お金がない方が良いという人は多分いないと思います。では、なぜお金を増やすのか？
少しでも人生を豊かにしたい、金銭的に豊かになりたい、時間にゆとりを持ちたい、良好な人間関係を築きたい、場所に縛られない、心身の自由が欲しい、などの理由があると思います。投資をする理由は、これらの目的を少しだけ手助けしてくれる手段になり得るからです。
本当にお金が増えるのか
長期投資をすると儲かる確率が上がります。【ウォール街のランダムウォーカー】という書籍より、S&P500という指数に連動したインデックスファンドに長期間投資を行うと、元本割れするリスクが抑えられると言ったデータがあります。
長期運用とリスクの時間分散効果では、期待リターン8％、リスクを20％として、福利効果を考えず、投資期間を50年とし、無リスク資産のリターンを2％にした場合、元本割れの可能性や、無リスク資産を下回る可能性が低くなっていくことが示唆されています。
ここで言いたいのは、長期運用を行うと、現金にしておくより価値が上がり、儲ける確率が高くなるということです。
日本の現状
①増えない給料と成長する株価
可処分所得とは手取り収入の事です。図で赤い部分の数字です。平成6年から平成26年のデータですが、年収は若干減少して、税負担が若干増えている状態です。これにより手取り収入も少し減少しています。
こちらの記事で、日本の年収に関して書きましたが、年を取っても中々給料は上がりにくいのが現状のように思います。労働で資本の増加のスピードが上がらないのであれば、投資の力を借りて資本の増加のスピードを上げるのが良いと思います。
一方で、株や債権、REITなどはどうでしょうか？20年前に100万円投資して、ほったらかしにしていたら？というシミュレーションです。投資の力を借りると、コモディティや日本株以外は、2倍以上に増えています。
②貯蓄だけでは力不足
一般の家庭では、貯蓄で老後の費用を賄うと思いますが、貯蓄だけでは力不足だと思います。仮に老後に2000万円が必要なら、月に3万円のを55年程行わないといけません。しかし投資で5％の運用を行えば27年に短縮することが可能です。
③減る年金に備える
厚生労働省が行った財政検証によると年金の受給額が減ります。年金には所得代替率というものがあり、これは現役平均手取り月収×％が老後に貰える月の年金額になります。
2019年だと所得代替率は61.7％なので、月の手取りが30万円なら6割の18万円が月に貰える年金額になります。所得代替率が下がると貰える年金も減るというわけです。
財政検証によると、将来的に所得代替率は下がっていき、良くて51%。最悪の場合36~38％になるようです。
④インフレーションとスタグフレーション対策
インフレとは物価の値段が上がり、お金の価値が減ることを言います。ガリガリ君を2014年に買うと113mlの容量を60円で買えましたが、2020年では105mlの容量を70円払わないと買えなくなりました。このことをインフレと言います。
逆に105mlの容量を70円で買えたのを、113mlの容量で60円で買うことが出来るとデフレと言います。この時少ない額で多くのガリガリ君を買うことが出来ます。
スタグフレーションとは、不況にもかかわらず物価が上昇する現象の事です。日本のインフレ率は、ほぼ横ばいでデフレになっている期間もありますが、物価の値段が上がっているものもあります。交通費や通信費、教育費はその代表例ではないでしょうか。
今100万円のお金を貯金しても、将来物価が上がれば、額面100万円という数字は変わりませんが、価値は当時の100万円より下がってしまうかもしれません。これなら少額でも良いので全世界株へ長期の投資を行って、毎年の期待リターン5％を享受した方が良さそうですね。
分散投資の重要性
暴落する時に、全額一括投資をしてしまうとどうなるでしょう？日経平均株価に連動するようなインデックスファンドに全額一括投資を行うと、30年以上は投資を放置しなくてはなりません。途中で手放してしまうと大損になる可能性を孕んでいることもまた否定し難い事実です。こういったリスクを回避するためにも、日本以外にも全世界に分散投資を行う必要があります。
最後に
投資をすると、少しだけですが人生を豊かになる手助けをしてくれる可能性があります。しかし投資期間が短かったり、投資をする時期が悪かったりすると元本割れを起こすリスクはありますが、基本的にはプラスサムゲームです。必ず儲かるとは言えませんが、長期運用の運用ができるのであれば、儲けられる確率は高いと思っているので私個人は投資を行っているという次第です。
金融庁もNISAやiDeCoなどの宣伝を行い、投資を促し、老後の生活費を支援するような計らいが見えます。NISA特設ウェブサイト ： 金融庁
参考ページや資料など
いつの間にか容量が減っている商品wiki - いつの間にか容量が減っている商品wiki
教育費こそ、インフレ傾向が強い 現金のリスク「減らない」って、本当に安心？【第23回】
「配当込み日経平均」で見る相場 最高値の8割弱に:株式投資の超キホン:日経平均 読む・知る・学ぶ
https://www5.cao.go.jp/keizai-shimon/kaigi/special/reform/wg1/280915/shiryou3-1-3.pdf
https://www.mhlw.go.jp/content/000540198.pdf
