こんにちはミムです。今回はお金で不幸を消すことの1つである「病気や怪我」について書いていきます。「病気や怪我」をした時、大体いくらあれば良いの？と言う、疑問に答えていこうと思います。
結論は、大体2.30～50万円+(月々の支出額×1~3カ月分)があれば良いと個人的に思っています。
※先進医療は3~500万円かかるので、不安な人は対費用効果の高い医療保険に入りましょう。
現役で働いていて「もしも何かあった時」について考えると、貯金で足りるのか。保険で補おうか迷ってしまう事があると思います。
今回はそんな「もしも何かあった時」を具体的に示し、どれくらい貯金があれば足りるのか。もしくは足りなければ、どの保険に入るのが対費用効果が良いのかを考えてみます。役に立つと思うところがあれば参考にしていただければ幸いです。
入院する確率
「もしも何かあった時」はどれくらいの確率で起きるのか、数字を目安として知っておくと「漠然とした不安」を解消できると思いますので、調べてみました。日本の人口が約1億2596万人。年間推計入院患者数は131万人とします。
入院をしていると当然ですが働くことが出来ず、給料が貰えないという事になります。先ずは、給料が貰えなくなる確率はどの程度なのかをまとめました。結果は写真の通りです。
※入院患者数には、結核、ウイルス性肝炎、悪性新生物（癌）、糖尿病、脂質異常症、血管性認知症、統合失調症、気分障害、アルツハイマー病、高血圧性疾患、心疾患、脳血管疾患、肺炎、喘息、歯周炎、肝疾患、皮膚及び皮下組織の疾患、慢性腎臓病、骨折など多くの、疾患（病気）や怪我を含みます。
20~50代を平均すると数字上では、年に1000人のうち3.75人が入院する事になります。
具体的に分かりやすく例えると、野球観戦で使用される東京ドームの収容人数は46000人です。この中から年間161人が入院することになる計算です。
また、コミックマーケットですと、2007年のC92から来場者が3日で50万人を超えています。1日大体15万人が来場するとなると、年間525人が入院することになる計算です。
更に131万人の年間推計入院患者数から、年齢別にして重症度の構成割合もまとめてみました。
15～34歳の人が入院する総人数は5.2万人で、131万人の約4%にあたります。そのうち生命の危機がある人は8千人（3.1%）です。
35~64歳の人が入院する総人数は27万人で、131万人の約21%にあたります。そのうち生命の危機がある人は1.1万人（3.9%）です。
この人数と確率を少ない！と思う人は民間の保険に入る必要はないでしょう。この人数と確率を多い！と思う人は民間の生命保険や収入保障保険に加入する検討余地は出てくると思います。その際は対費用効果の良い保険に入りましょう。
※どうしてこの数字が出たのか？
入院する確率を調べるための式は「日本の生産年齢人口（15歳以上65歳以下）÷入院患者数」を求めれば良いと思いました。それを更に世代で分けた方が、もっと分かりやすくなると思い、内訳を示し、％で書きました。
参考ページ：総務省統計局「人口推計-2020年（令和2年）4月報-」（https://www.stat.go.jp/data/jinsui/pdf/202004.pdf）
参考ページ：平成29年(2017)患者調査の概況（https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kanja/17/dl/kanja.pdf）
日常生活での入院日数と割合
運悪く131.1万人の入院患者のうちの1人になってしまった場合、どれくらいの期間を働けなくなるのかを調べてみました。結果は下記の通りです。
平均在院日数は29.3日
ここの数字で分かる事は、日常生活をするうえで運悪く入院してしまった場合、1カ月以内に退院する確率は83.8％。3カ月以内に退院できる確率は96.2%です。
大体の人は1~3カ月の間に働けるようになるという事ですので、「もしも何かあった時」のお金は「大体の人は、月々支出の1~3か月分の貯蓄を用意するのが良い」と言えそうです。
全体で見ると、入院患者は推定で131.1万人いる為、1カ月以内に退院できる人は83.8%（109.9万人）。3カ月以内に退院できる人は96.2%（126.1万人）になります。
傷病別にみた年齢階級別退院患者の平均在院数
入院する原因は様々ですが、原因によっても在院数は違ってきます。興味のある方はゆっくりご覧ください。
入院にかかる費用
「もしも何かあった時」というのは、働けない期間だけでなく、治療費などの費用がつきものです。その入院にかかる費用を調べてみました。
この直近の入院時の自己負担費用は、対象者は5年以内に入院したことある人369人へのアンケートです。高額療養費制度を「利用した人」と「利用しなかった人」が混ざっています。また、入院費用の内訳は「治療費」「食事代」「差額ベット代」「衣類」「日用品」「交通費」になっています。
入院日数別の自己負担費用
当たり前ですが、入院期間が長ければ長い程、自己負担費用は増えていき、働いてお金を貰う期間も減っていきます。
83.8％の人が1カ月で退院できるとすると、15～30日の平均は28.5万円
96.2％の人が3カ月で退院できるとすると、31～61日、61日以上を足して半分にしますので、47.75万円です。「（34.6+60.9）/2」
この事から入院費に関しては、「2.30～50万円くらい用意する事がベター」だと思われます。
参考ページ：生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査」
（https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kanja/17/dl/kanja.pdf）
対策
有休を使う
20日ほどの有給があれば公休と併せて、約1カ月は会社を休んでも給料をもらう事が可能です。
平均在院日数は29.3日なので、大体の人は1カ月で仕事に復帰できます。
治療費などは2.30～50万円程は用意しましょう。
傷病手当金を受給する
有給がなくなった場合は傷病手当金を受給しましょう。
支給される条件は3つ。
①業務外での病気や怪我。
②仕事につくことが出来ない。
③連続する3日間を含み、4日以上仕事につけない。
受給期間：最大1年6カ月
受給金額
ザックリ月給の2/3程度
（支給開始前の過去12カ月の各月の標準報酬月額）÷30日×2/3
＝傷病手当金の支給日額
傷病手当金を受給した日数と1日当たりの金額の表です。
これを見ると、受給した日数は30日と31日の割合が高く、1カ月以内の割合も多くなっています。
61日以上の長期化になるのは11.53%です。
金額に関しては、1日当たり約5483円程度を受け取ることが出来るようです。
最大1年半の傷病手当金を受給すると、約300万円の現金給付が受けられます。
ただし、治療費などは支給されないので注意が必要です。
傷病手当金を受けている人の年齢と疾病別構成割合です。
若い人の多くは精神および行動の障害で傷病手当金を貰っているようです。更に精神および行動の障害は長期化しやすい傾向があるみたいです。
内訳を見ると統合失調症の入院率が高くなっています。
障害年金を受給する
病気や怪我が長期化して、1年6カ月を超えても仕事に復帰できない場合に利用しましょう。条件は3つあります。
①初診日を証明できること
※病気や怪我で医師に初めて診察してもらった日の事で、診断書が必要。
②初診日に年金に加入していて、保険料を納めていること
③障害認定日に障害状態であること
高額療養費制度
治療費が高くなりすぎた場合に使用します。
医療費に150万円かかり、区分がウだったとする場合。
①1500000円÷3割＝450000円・・・病院に支払う金額
②80100円̟＋（1500000－267000）×1%＝92430円・・・自己負担限度額
③（①－②）＝357570円・・・戻ってくるお金
一時的に45万円のお金が必要になりますが、のちに35万円が返ってくるので、ここでも治療費は50万円くらいあれば安心でしょう。
もし用意していない場合でも、高額療養費貸付制度もあるので、そちらも利用してみましょう。
高額療養費貸付制度
貯蓄のない人でも、高額療養費が支給されるまで、高額な医療費の支払いをするための無利子の貸付制度もあります。
まとめ
大体の人は数字的に見て、病気や怪我をした際に2.30～50万円+（月々の支出額×1～3カ月分）あれば大体大丈夫そうです。もし怪我や病気になってしまったら、公的保険の制度を活用しましょう。
それでも病気や怪我の長期化や、先進医療での治療費に不安を抱く方は、コスパの良い民間の保険に入りましょう。
